19702020

テノックスの底ヂカラ

令和2年、テノックスは
創業50周年を迎えました。

epic events主な出来事

1970東京都港区にて
株式会社テノックスを設立
1984テノコラム工法特許取得
1991日本証券業協会に株式店頭登録
1998ガンテツパイル工法
建設大臣認定取得
2015ベトナム社会主義共和国ホーチミン市に
TENX ASIA COMPANYを設立

message50周年を迎えて

当社は今年7月8日に創業50周年を迎えます。
当社の創業は創業者の安田善次郎が10名の青年とともに、基礎工事業のあるべき姿を追い求めようと、会社を設立したことに始まります。
10名の青年はテノックス(TENOX)の社名の由来でもあります。創業以来、当社は「基礎工事業界のパイオニア」としてさまざまな工法を開発してきましたが、その道のりは決して平たんなものではなく、幾多の苦難に遭遇しました。その度に、社員の皆が心を一つにして懸命の努力を重ね、あらゆる困難に立ち向かってきました。そして、多くの関係先の皆さまに支えていただいたお陰で、難局を乗り越えることができたのです。ここに当社がご支援を賜っている取引先、株主、協力会社の皆さまと諸先輩、社員の皆さんに心より感謝の意を表します。
50年にわたり、当社が事業を続けられたのは当社の経営理念である「人間尊重」「技術志向」「積極一貫」を体現してきたことにあります。
「人間尊重」は自立した個人を皆が尊重し合い、支え合うことであり、自己責任とチームワークの基本を成すものです。「技術志向」は技術屋集団を標榜する当社の新技術開発の原動力になるものです。
そして「積極一貫」は失敗を恐れない挑戦力こそ創業者精神そのもと言えます。
この経営理念の価値観が50年の事業の根底にあり、次の50年の価値観として脈々と引き継がれていくでしょう。
当社事業の価値観の本質は変わりません。

当社は次の50年、社会から信頼される100年企業としての使命の達成と未来の発展にたゆまぬ努力を続けてまいります。
今後とも、ご指導、ご鞭撻のほどよろしくお願い申し上げます。

Historyテノックスの歴史

1970昭和45年 東京都港区にて株式会社テノックスを設立

1984昭和59年 テノコラム工法特許取得

1991平成3年 日本証券業協会に株式店頭登録

1995平成7年 本社を東京都港区赤坂6-13-7に移転

1997平成9年 地盤の強化・補強に関する工法の開発等を主目的に共同出資により株式会社複合技術研究所を設立

1998平成10年 ガンテツパイル工法
建設大臣認定取得

2002平成14年 ATTコラム工法
国土交通大臣認定取得

2005平成17年 TN-X工法
国土交通大臣認定取得

2010平成22年 ピュアパイル工法
建築技術性能証明取得

2011平成23年 本社を東京都港区芝5-25-11に移転

2013平成25年 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場

2015平成27年 ベトナム社会主義共和国ホーチミン市にTENOX ASIA COMPANYを設立

1970
2020

in futureこれからのテノックス

創業50周年を迎え、これからのテノックスの100年企業としての在り方を考えた時、
ESGという視点が必要だと思います。「ESG」の旗の下、若い人が集まり会社とともに成長
できる、やりがいのある企業がテノックスです。

E=「環境」 当社は「環境」にやさしい技術・工法の開発に尽力してきました。その取り組みはこれからも変わりませんが、それに加えて、事業継続にあたっての「環境」への配慮を鮮明にします。
再生エネルギーの使用と再生エネルギー事業支援、緑化の支援や森林資源の有効活用等がこれからのテーマになります。

S=「社会」 基礎工事業を生業としてきた当社は社会資本の基礎を支えることによって社会に貢献するという自負があります。今後もその使命感をもって、事業に取り組むとともに、地域社会との共生や海外での社会貢献といったテーマへも取り組みます。「社会」というと外に目が向きがちですが、その「社会」の構成員である従業員への寄り添いを忘れてはなりません。
従業員の健康や職場環境への配慮、豊かさや働き甲斐が実感できる会社にしなければなりません。事業は「人」で支えられるのです。「人」が「社会」に尽くすのです。

G=「企業統治」 企業統治の要諦はコンプライアンスです。人の道を外して利益をあげても企業は社会から認められません。コンプライアンス文化を社内に根付かせ、社会から信任を得る企業になる。
そしてESG経営の対価として、当社の役職員がワンチームとなってしっかり利益を得る。
これこそが、当社が100年企業として発展し続ける道です。

*当社はESG経営を推進する目的で4月1日の組織改編において事業企画部にESG推進グループを設立しました。

ページの先頭へ